健康経営への取り組みは【こころ・からだ・すこやか体操企画】の健康体操プログラムで！
社会人の運動の必要性
国民健康・栄養調査によると、運動習慣のある者の年次推移はここ10年間男女ともに有意な変化は見られない。
また、文部科学省「体力スポーツに関する世論調査」によると、普段運動不足を感じると
する者の割合が74.6％、感じないとするものの割合が25.3％となっている。年齢別にみると20歳代から50歳代で感じるとする者の割合が特に高くなっている。
文部科学省「体力スポーツに関する世論調査より」（平成25年1月）
そのような状況の中、厚生労働省では、健康づくりの施策『健康日本２１(第二次)』における健康づくりの為の身体活動指針として、『＋１０（プラステン）』という今より10分多く身体を動かす事から運動習慣を始める取り組みを推奨している。その取り組みを活用し、例えば職場で休憩時間中にストレッチを行う、仕事中での移動にウォーキングを行うことなどが可能である。
また生産性の向上、従業員の創造性の向上、企業イメージの向上等につながる『健康経営』の取り組みが注目され、その一つとしての運動の重要性も重要視されている。
健康経営での運動の取り組み状況
しかし労働省健康状況調査によると、
腰痛改善の為の取り組みの内容として、「腰痛予防の為の体操」を行っている事業所は１８．３％とまだ少ない。そして、規模の小さい事業所の方が、実施率が小さい。
これらのことから、働く世代の健康づくりや企業の健康経営の為に運動を広げる必要性は高く、特に小規模事業者に広げる余地が大いにあると考えられる。
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